建設業の原価率と粗利率とは?利益管理に欠かせない数字をわかりやすく解説
原価率と粗利率の違いを理解すると利益が見える
「売上は増えているのに利益が残らない」「現場は忙しいのに会社の業績が伸びない」。建設業ではこのような悩みがよく発生します。その原因を探るうえで欠かせないのが原価率と粗利率の違いを理解することです。
原価率と粗利率は、どちらも工事の採算性を判断するための重要な指標です。しかし、似たような数字として扱われることが多く、正しく理解できていない方も少なくありません。
例えば、1,000万円の工事を受注した場合でも、原価率が90%なのか80%なのかで利益は大きく変わります。施工管理や積算担当者がこの数字を理解しているかどうかで、現場運営の質にも差が生まれます。
この記事では、原価率と粗利率の違い、計算方法、建設業における目安、利益率を改善する方法まで実務目線でわかりやすく解説します。
原価率と粗利率の意味と計算方法
まずは原価率と粗利率の基本を整理しましょう。両者は表裏一体の関係にありますが、見ている角度が異なります。
原価率とは、売上に対して原価が占める割合です。計算式は「原価÷売上×100」で求められます。一方、粗利率とは、売上に対して粗利益が占める割合です。計算式は「粗利益÷売上×100」となります。
- ・原価率=原価÷売上×100
- ・粗利率=粗利益÷売上×100
- ・粗利益=売上-原価
例えば、工事売上が1,000万円、原価が800万円の場合を考えてみましょう。原価率は80%、粗利益は200万円、粗利率は20%になります。
建設業の実務や決算書では、売上を「完成工事高」、原価を「完成工事原価」、粗利益を「完成工事総利益(完工総利益)」と呼ぶことがあります。施工管理や積算の仕事をしていると、これらの用語を目にする機会も多いため、あわせて覚えておくと理解が深まります。
このように原価率と粗利率を足すと100%になります。つまり原価率が下がれば粗利率は上がり、原価率が上がれば粗利率は下がるという関係です。
建設業では見積作成や実行予算の段階でこの数字を把握し、利益を確保できるか判断することが重要です。
建設業で原価率と粗利率が重要な理由
建設業では他業界以上に原価率と粗利率の管理が重要です。なぜなら、工事ごとに利益が大きく変動するためです。
例えば、見積時には利益が出る計画だったとしても、追加工事や工程遅延、人件費増加、資材価格高騰などが発生すると原価率は一気に上昇します。
実際の現場では次のようなケースがよく見られます。
- ・職人不足により応援職人を追加手配した
- ・設計変更で材料費が増加した
- ・工期延長で現場経費が増えた
- ・発注ミスによる手戻り工事が発生した
こうしたトラブルが積み重なると、当初80%だった原価率が90%を超えることもあります。売上が変わらなければ、その分だけ粗利益は減少します。
施工管理職や現場代理人には工程管理だけでなく、利益管理も求められる時代です。現場の数字を把握できる人材は会社から高く評価される傾向があります。
そのため転職市場でも、原価管理や利益管理の経験を持つ施工管理技士は評価されやすく、キャリアアップにつながるケースも少なくありません。
建設業の原価率と粗利率の目安
原価率や粗利率の適正水準は業種や工事内容によって異なります。ただし、一般的な目安を知っておくことで、自社や現場の状況を判断しやすくなります。
- ・原価率70~80%程度:比較的良好
- ・原価率80~85%程度:一般的な水準
- ・原価率90%超:利益圧迫の可能性あり
ただし、この数字はあくまで目安です。建設業では元請企業なのか下請企業なのかによって原価率は大きく変わります。
一般的に元請企業は管理費や利益を確保しやすい一方で、専門工事業者や職人会社などの下請企業は原価率が高くなる傾向があります。そのため、下請企業では原価率が90%前後になるケースも珍しくありません。
また、建築工事・設備工事・内装工事・土木工事など工種によっても利益構造は異なります。「原価率90%だから必ず悪い現場」というわけではなく、自社の立場や業態を踏まえて判断することが重要です。
さらに、原価率だけを見て判断するのは危険です。極端に原価を削減すると品質低下や施工不良につながる恐れがあります。
大切なのは適正な品質を維持しながら利益を確保することです。利益率だけを追うのではなく、顧客満足や安全管理とのバランスを考える必要があります。
優秀な施工管理者ほど、「どこを削減しても問題ないか」「どこは絶対に削減してはいけないか」を理解しています。これが利益を残せる現場と赤字現場の大きな違いです。
利益率を改善できる人材は建設業界で重宝される
原価率と粗利率の違いを理解することは、単なる数字の勉強ではありません。利益を生み出せる人材になるための第一歩です。
利益率を改善するためには、次のような取り組みが有効です。
- ・見積精度を高める
- ・実行予算を細かく管理する
- ・資材や協力会社の選定を見直す
- ・手戻り工事を減らす
- ・工程管理を徹底する
建設業界では人手不足が続いています。そのため、単に現場を回せるだけでなく、利益まで意識して行動できる施工管理職や積算担当者の価値は年々高まっています。
もし現在の職場で数字に関わる機会が少ない場合は、原価管理や利益管理を学べる環境に身を置くこともキャリアアップの選択肢です。将来的に所長や工事部長、経営幹部を目指すのであれば、利益の考え方は避けて通れません。
原価率と粗利率の違いを理解し、利益を意識した仕事ができるようになれば、市場価値の高い人材へと成長できます。
「今の会社で数字を学べる環境があるのか知りたい」「自分の市場価値がどの程度なのか確認したい」と感じた方は、一度キャリアの選択肢を整理してみるのも良いでしょう。
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